News Releases 日本最大級のゴルフ総合ポータルサイト「ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）」が顧客との関係強化のためのメールマーケティングでレスポンシス、ネットイヤーグループを採用

2013年11月14日

株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン ネットイヤーグループ株式会社 レスポンシス合同会社

インターネットでゴルフのワンストップ・サービス（見る・買う・行く・楽しむ）を展開する株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン（本社：東京都港区、代表取締役社長：石坂信也、以下GDO）は、ネットイヤーグループ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：石黒不二代、以下 ネットイヤーグループ）、レスポンシス合同会社（本社：東京都港区、代表：アジア太平洋地域担当プレジデント、ポール・クロス、以下 レスポンシス）の協力のもと、ゴルフ総合ポータルサイト「ゴルフダイジェスト・オンライン」にクロスチャネル・マーケティングプラットフォーム「Responsys Interact Marketing Cloud」※を導入しました。本取り組みによりGDOは、お客様それぞれに合ったメールコミュニケーションを通じて、お客様のゴルフライフの充実を図り、関係性を深めてまいります。

     

国内におけるゴルフ人口は、オリンピック正式種目化による経済波及効果は期待されつつも、近年緩やかな減少傾向にあり、またモバイル端末の急速な普及や、次世代高速通信網の整備拡大等により、利便性は高まりつつも、マーケティング手法は多様化、高度化が進み、顧客獲得競争は激化が予想されます。そんな中でGDOでは、お客様との関係を維持・強化していくことを成長戦略の柱と位置付け、あらゆる顧客接点を通して顧客満足の最大化、ゴルフライフの充実を目標にしています。その方策として、まずはメールを中心としたCRMプログラムの強化・充実を目指し、GDOが持つ、予約、販売、閲覧等の膨大な顧客データを活用した、顧客中心のコミュニケーションを可能とする「Responsys Interact Marketing Cloud」の採用に至りました。

GDOは、デジタルマーケティング戦略立案及び、プロジェクトマネージメントを得意とするネットイヤーグループのプロデュース力と、Email Marketing Vendersとして最高評価を獲得した「Responsys Interact Marketing Cloud 」を提供するレスポンシスの技術力の融合により、お客様との関係性強化の第一歩を本取り組みによりスタートいたしました。

今後、3社協力のもとに、GDOが持つ豊富なデータを有効活用し、デジタルマーケティング戦略の一環として、単なる情報提供や予約サービス、ネットショップにとどまらない、ゴルフファンにとって価値ある場を創出してまいります。

以上

※GDOのメール・マーケティング・コンセプトに関するイメージ図

※「Responsys Interact Marketing Cloud 」とは
米国Forrester Researchより2012年に発表された調査でEmail Marketing Vendersとして最高評価を獲得した、メールを基点とし、ディスプレイ広告、モバイル、ソーシャルメディアを１つのシステムで連携を行うクロスチャネル・マーケティングプラットフォーム。

■株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）　 http://www.golfdigest.co.jp/
（東証マザーズ：証券コード3319）
本社所在地：東京都港区虎ノ門3-4-8
設立：2000年5月1日
代表者：代表取締役社長　石坂　信也
資本金：833百万円（2013年6月30日現在）
従業員数：396名（2013年6月30日現在）
事業内容：『リテールビジネス』（ゴルフ新品中古用品販売、ゴルフレッスンサービス）、『ゴルフ場ビジネス』（ゴルフ場予約サービス、ゴルフレッスン予約サービス、ゴルフ場向けB2Bサービス）、『メディアビジネス』（ゴルフメディア、広告事業・モバイル事業）の3事業を展開。
インターネットでゴルフのワンストップ・サービス（見る・買う・行く・楽しむ）を実現。GDOクラブ会員231万人（2013年10月末）、月間ページビュー数 1億5千万PV※。東証マザーズ上場（2004年4月）。
※過去最高数値

■ネットイヤーグループ株式会社 　https://www.netyear.net/
（東証マザーズ：証券コード 3622）
本社所在地：東京都港区赤坂2-17-22　赤坂ツインタワー本館13階
設立：1999年7月7日
代表者：代表取締役社長　石黒　不二代
資本金：533百万円（2013年6月30日現在）
従業員数：261名（2013年３月3１日現在）
事業内容：企業と顧客の関係性を強化するためのデジタルマーケティング支援
ユーザーエクスペリエンスデザインという徹底した顧客目線のアプローチをもとに、マーケティング戦略から、コミュニケーションプランの策定、システム設計･開発、インターフェース設計、コンテンツ制作･運用、メディア運営まで、企業にとって最適なチームを作り、総合的なプロジェクトプロデュースを行います。

■レスポンシス合同会社　 http://www.responsys.com/jp、

米国本社：レスポンシス・インク（Responsys, Inc.）（NASDAQ：MKTG）
本社所在地：米国カリフォルニア州サン・ブルーノ市
1100 Grundy Lane, Suite 300, San Bruno, CA 94066
従業員数：約1000名（2013年11月14日現在）
設立年月日 1998年3月
日本法人所在地：東京都港区海岸1-2-3　芝離宮ビル21F
設立：2013年2月25日
代表者：アジア太平洋地域担当プレジデント、ポール・クロス
事業内容：Eメール、Web, 携帯、ソーシャル・メディア、ディスプレイ広告などを包含した、クロス・チャネル・インタラクティブマーケティングツールとしてのソフトウェアの開発及び提供、及びそれらを活用したマーケティング戦略、運用へのコンサルティング・サービスの提供。