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「パフォーマンスオプティマイゼーション」でウェブサイトの成果を2.5倍に！~企業のDX推進に貢献～

2021年06月09日

ネットイヤーグループ株式会社

デジタル時代の企業のマーケティング活動を支援するネットイヤーグループ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：石黒不二代、以下：ネットイヤーグループ）は、「パフォーマンスオプティマイゼーション」サービスで“ウェブ広告、SEO、UI/UX改善”の3つの領域を横断的に支援することで、株式会社コンストラクション・イーシー・ドットコム（本社：東京都港区、代表取締役社長：山口重樹、以下：CEC）のコーポレートサイトにおける資料請求数の大幅な増加を実現しました。

サービスによる成果

・資料請求の数が大幅に増加！ご支援前と比較して2.5倍を実現

サービスの背景

CECは、約20年前から企業間の電子商取引サービス・電子契約サービスに携わり、国内の電子契約業界を牽引してきました。新型コロナウイルス感染拡大によって、多くの企業が在宅勤務やリモートワークを導入し、電子契約の市場ニーズはますます高くなる中、以下のように新規顧客の獲得に大きな課題を抱えていました。

・顧客が特定業界に偏り、他業界へのアプローチが不充分

・戦略的な営業活動や予算配分が不充分

・競合他社との差別化要素をネット上において充分にアピールできていない

CECが抱える課題に対しネットイヤーグループは、「パフォーマンスオプティマイゼーション」サービスで、“ウェブ広告、SEO、UI/UX改善”の3領域を横断して支援することで、費用対効果の最大化を目指しました。

サービス採用の主なポイント

UI/UX改善 ――定性・定量、両観点の調査結果を活用

アクセスログ分析（定量観点）とヒューリスティック分析（定性観点）の両観点から、現状のウェブサイトを調査し、問題点や課題を明確にしました。定量観点で課題のあるページを特定し、定性観点で改善策を仮説立てるといったプロセスで、調査の精度を高めていきます。また、競合調査も実施し、差別化によるCVR改善の施策も打ち出しました。

SEO ――カスタマージャーニーからキーワードを選定

カスタマージャーニーマップを作成し、これをもとに狙うべきキーワードを選定。更に課題を特定し、7つの改善施策を策定しました。これに伴いSEOを目的としたコンテンツマーケティングも推進しています。

ウェブ広告 ――仮説やABテストを繰り返し、CVを向上

ウェブ広告により特定業界以外の認知度の向上を図りました。ウェブ広告における競合企業の調査と、SEOのキーワード調査をもとに、リスティング広告を設計・出稿。SEO領域とリスティング広告領域を横断してプランニングすることにより、効率的な進行を実現しました。
また、粘り強く“仮説立案⇒仮説検証”を繰り返し、広告を選定。更にエンドユーザーに“刺さる”クリエイティブを見つける為に、ABテストを繰り返すことで、CTR/CVRを向上させています。

3領域全体を一気通貫で見ることにより、優先すべきデジタル施策、予算配分の最適化を実現。それぞれの調査・提案内容を相乗的に活用するなどの効果も生み出しました。
また、電子契約の認知拡大により、押印文化が根付いた日本企業のバックオフィス業務のデジタル変革にも貢献しています。

パフォーマンスオプティマイゼーション(KGI達成支援サービス)」とは？

専門性が高くそれぞれを専用ベンダーが実施することの多いSEO・ウェブ広告・サイト改善の3領域を横断して支援することでウェブサイトの成果を最大化させるサービスです。施策立案から実行・分析までをトータルでサポートします。

サービスの概要

(1)領域を横断した施策／優先順位／予算の最適化が可能

クライアントの課題や市場状況、競合動向を踏まえて、SEO、WEB広告、サイト改善の中から、どの領域を優先順位高く改善すべきかを提案し、実行に移します。サービスの状況に応じて、施策の優先順位の策定や、予算配分のご提案も併せて実施します。

(2)クライアント担当者様のコミュニケーションコストを削減

SEO、WEB広告、サイト改善の複数領域をご支援させていただくことで、窓口が一本化され、今まで複数ベンダーに対して実施していた連絡や打ち合わせのスリム化が可能です。その結果、クライアント担当者様のコミュニケーションコストを大幅に減らすことができ、本質的なマーケティング課題に取り組む時間を創出します。

(3)施策立案から実行・分析までをトータルでサポート

ネットイヤーグループ社内に制作チームや分析チームを配置しているため、施策立案だけでなく、実行・分析までトータルでサポートさせていただきます。場合によっては既存ベンダー様へのディレクションも可能です。

ネットイヤーグループは、今後も、CECのデジタルマーケティングを支援するとともに、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進に貢献して参ります。