News Releases 「富士屋ホテルズ＆リゾーツ公式アプリ」リリース ~伝統のおもてなしとデジタルな顧客体験をシームレスに繋ぐSaaS型アプリサービスの提供～

Home
News
News Releases
「富士屋ホテルズ＆リゾーツ公式アプリ」リリース ~伝統のおもてなしとデジタルな顧客体験をシームレスに繋ぐSaaS型アプリサービスの提供～

2021年11月29日

ネットイヤーグループ株式会社

デジタル時代の企業のマーケティングを総合支援するネットイヤーグループ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：佐々木裕彦、以下：ネットイヤーグループ）は、次世代の顧客体験を実現するためのオンラインプラットフォーム提供の第１弾として、1878年（明治11年）創業の伝統と格式ある老舗の総合リゾート施設である、富士屋ホテル株式会社（本社：神奈川県、代表取締役社長：勝俣伸、以下：富士屋ホテル）の「富士屋ホテルズ＆リゾーツ公式アプリ」の開発を支援いたしました。

本サービス導入の背景

近年のコロナ禍により施設に足を運ぶ機会やインバウンド需要の減少で、宿泊業界全体でも集客施策の打ち出しが困難を極めています。また、密の回避や非接触を前提としたニューノーマルな価値観を取り入れたサービスの在り方を確立することが急務となっています。

富士屋ホテルにおいても、新規顧客の獲得や既存顧客との継続的なエンゲージメントの維持、リピーター（ロイヤルカスタマー）の育成、施設利用時以外での顧客との良好なコミュニケーションの構築という新たな課題が顕在化していました。そこで、ネットイヤーグループはデジタルとリアルを繋ぎ、シームレスな顧客体験を実現できるアプリを導入いたしました。宿泊予約率(CV)の向上と顧客に向けた利便性の高いコンテンツを提供し、さらなる顧客体験の向上を実現します。

本サービス導入のポイント

スピーディーな開発とリリース

SaaS型アプリサービスの標準機能を活かし、従来のスクラッチ開発よりも短期間（約6か月間）での開発とリリースが実現。また、様々な個別の課題を解決するために、部分的なカスタマイズにも対応が可能、かつ富士屋ホテルの伝統ある世界観とブランドイメージを忠実に再現したオリジナリティあるUI/UXになっています。

リリース後の機能拡張やアップデートが可能

今後想定されるサービスや必要な機能の洗い出しを丁寧に行い、将来を見据えた機能と仕様を細かく設定。運用担当者や顧客の使いやすさを追求し、多様化するニーズに即応できる多彩な機能拡張や段階的なアップデートも可能になっています。またSNS投稿との連携、アプリのお知らせ機能等により、施設利用時以外の顧客とのコミュニケーションもスムーズになります。

富士屋ホテルとネットイヤーグループが心がけたのは、サービスを作って終わりではなく「作ってから、どう繋がるか？」を徹底的に追求したことです。アプリの利用者、リピーター、ロイヤルカスタマーそれぞれに寄り添った理想的なコミュニケーションのあり方を共に議論し全体設計を行いました。将来を見据えた新規提案や運用時の支援体制を構築したことによって、リリース後の機能追加や仕様変更にも対応が可能となっています。

SaaS型アプリサービスの概要

次世代の顧客体験を実現するためのプラットフォームの提供とアプリの立ち上げ後の、DL促進・会員獲得支援やデータアナリティクスを活用した運用改善のグロース支援までをワンストップで提供するサービスです。

最良のUI/UX・CXデザイン

私たちは創業から21年以上にわたり、UX・CXを探求し続け、年間170社以上のデジタル支援の実績があるため、その豊富な経験と知見・ノウハウを活かしたアプリ構築支援が可能です。

フレキシブルかつ拡張性のある開発体制

標準機能のアセットをベースに要望に合わせた機能をカスタマイズできることで、パッケージとスクラッチ開発の良さを両立しています。またiPhone/AndroidのOSバージョンアップにも素早く対応が可能です。

継続的なマーケティング支援と運用サポート

多くの企業で総合的なマーケティング支援・運用の実績があるため、その豊富なアセットを活かして、DL促進・会員獲得の為のASO／広告／分析サービスなど、個別の課題解決が可能です。
また、開発やサービス提供で終わりにするのではなく、継続的な運用の支援も行います。

なぜ、このサービスを提供するのか？

私たちは、最良な顧客体験をデザインし続けることで、サービスにかかわるすべての人々の体験が豊かになり積み重なることによって、経済の発展や社会課題の解決に繋がると信じています。SaaS型アプリサービスは、デジタル（オンラインの世界）とフィジカル（リアルな世界）を繋げ、シームレスかつ良質な顧客体験を実現することが可能です。私たちはこれからも人々の体験価値を最大化することで、ニューノーマル時代における企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進していきます。